一般社団法人 日本周産期・新生児医学会

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学会について

理事長挨拶

最終更新日:2023年3月17日

ご挨拶

2022年7月の日本周産期・新生児医学会定時総会により第9代理事長に選任されました。ご支持頂いた会員の皆様に心から感謝するとともにその重責を肌で感じながら、今後、学会および社会に貢献できるように尽力していきたいと考えています。

日本周産期・新生児医学会は、1965年に発足した日本新生児学会と1983年に発足した日本周産期学会が、2004年に合体して日本周産期・新生児医学会となって活動を継続している学会です。本学会は、分娩を取り巻く母児の健康を守るという、患者さんを中心とした診療科横断的な学会であり、産婦人科、小児科のみならず小児外科、麻酔科領域をカバーする1大サブスペシャリティーとして発展して参りました。このような領域横断的な学会を取りまとめてきた先輩達の努力に心から感謝するとともに、本学会に参加していただいている若手の先生の期待に応える新たな1ページを開いていきたいと考えております。

本学会が第一に直面している問題は、医師の労働環境の問題です。2024年より開始される予定の「医師の働き方改革」の行方は見通せない部分もありますが、周産期医療では24時間の即応体制を構築する事が必須であり、今までは先人達の献身的な自己犠牲の下に成り立って参りました。私が参加している本学会の女性医師活躍推進委員会でも取り上げてきていますが、周産期に関わる女性医師が子育てをしながら充分なキャリアーを積んでいけるような労働環境を早急に構築する必要があります。社会的な問題に対して学会で出来ることは小さいかも知れませんが、何とか我々も声を上げて、女性医師の方もやり甲斐をもって仕事も家族も両立できる環境の整備を進めていく必要があります。

次に重要な点として、国際化があります。渉外委員会の担当として、日韓交流事業やFAOPS2023の誘致などの国際化を進めてまいりました。コロナ禍の影響で少し足踏みしましたが、日本の周産期医療を国際的にアピールし、広く世界での周産期医療の充実、一人でも多くの母児の命を救うことに役立っていきたいと思っています。そのためにも若い先生の国際交流を積極的に推進して行きたいと考えております。

COVID-19パンデミック後の新しい世界を見つめながら、日本周産期・新生児医学会の発展に尽力していきたいと思っています。今後ともご指導、ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

一般社団法人 日本周産期・新生児医学会 理事長 田中 守

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